サステナブル企業に向けたESGの取り組み

SCREENグループは、事業を通じて社会課題を解決し、社会的価値と経済的価値を共に実現する共通価値（CSV）の創出により、SCREEN Valueをさらに高めることを通して、持続的な成長を実現するサステナブル経営を推進しています。私たちはサステナビリティ戦略を、事業成長戦略と経営基盤強化戦略を下支えする共通戦略と位置付け、長期的な環境・社会・企業統治（ESG）課題の解決に向けたバリューチェーン全体での取り組みをグローバルに実施するために、新しい中期経営計画「Value Up Further 2026」の非財務目標として「Sustainable Value 2026」を策定しました。この目標の達成への取り組みを通じて、多様なステークホルダーの期待と信頼に応え、社会の持続的な発展に貢献します。

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「Sustainable Value 2026」の策定

経営大綱における非財務指標のアウトカムからのバックキャスト、前中期計画の期間中に顕在化した課題、および、外部からのESG への取り組みの要請を踏まえ、新たなサステナビリティ中期計画「Sustainable Value 2026」を策定しました。この計画で掲げた目標を達成するために、バリューチェーン全体での取り組みをグローバルに実施し、Sustainable Value、ひいてはSCREEN Valueのさらなる向上を目指します。

「Sustainable Value 2026」目標と取り組み（2025年3月期～2027年3月期）
重点課題	最終年度目標（2027年3月期）	取り組み
事業活動によるGHG排出量削減 (Scope1、2)	2019年3月期比 70%削減（総量） 15,170 t-CO₂e	事業所の電力の再エネ化推進太陽光発電・蓄電などの検討
事業活動によるエネルギー使用量の削減	2019年3月期比 8%削減（売上原単位） 367 kWh/百万円	省エネ設備導入の継続的推進
販売した製品の使⽤によるGHG排出量削減（Scope3 Cat. 11）	2019年3月期比 48％削減（売上総利益原単位） 13.5 t-CO₂e/百万円	環境付加価値の高いビジネスの展開
省エネルギー性能の高い製品の提供	スーパーグリーンプロダクツ売上比率：3％	主力製品のスーパーグリーンプロダクツへの適合化促進
自然共生社会の実現	生物多様性に関連した取り組みの強化	従業員への教育と外部への情報発信地域との連携
廃棄物量の削減	2019年3月期比 8%削減（売上原単位） 4.36 kg/百万円	有価物化の全社展開廃棄物量の継続的削減
水資源の有効活用	取水量：2019年3月期比 8%削減（売上原単位） 5.31 m³/百万円	製品開発および製造における、水資源管理の強化
製品法規制の対応	PFASバージン材使用量：2024年3月期比 15%削減	リサイクル品の有効活用サプライチェーンにおける連携強化
環境発明の強化	環境負荷低減に貢献する環境発明の創出	事業活動を通した環境発明の創出・権利化の促進
女性社員、女性管理職比率の向上	新卒女性採用率：20%以上女性管理職比率：5%以上	新卒リケジョ座談会やインターンシップの拡充女性管理職の働きやすい環境整備と登用支援
障がい者雇用の促進	障がい者雇用率：2.7%以上	障がい者雇用組織「パルテ」の拡大
従業員の健康増進	プレゼンティーズム：81%	ストレスのない職場づくり働き方改革など、人事施策との連携
労働災害の未然防止	労働災害件数：2024年3月期比 33%削減 32件以下	データドリブンな方策と従業員への安全教育､意識改革の推進
IT事故の防止	壊滅的な（グループの危機レベル2相当の）情報事件事故：ゼロ	グループリスクの危機レベルと整合した関連規定とガイドラインの整備と展開各種訓練拡大によるCIRT(Computer Incident Response Team)のレベル向上資格認定取得者の増員
ITセキュリティの維持・強化	NIST SP 800-171 レベル2（Advanced）準拠	情報セキュリティポリシーの整備セキュリティ専門組織の拡張規定と技術的対策の展開グループ、サプライヤー評価
グローバルでのBCP強化	事業子会社へのBCP浸透	グループ会社への訪問／実地調査／ワークショップ実施
サプライチェーンにおけるBCP対応の強化	リスク分析を基にしたサプライヤーとの対話	事業会社との協業による各種対応
サプライチェーンにおける社会的責任の推進	紛争鉱物調査対象の拡大：120社	サプライチェーンコミュニケーションによる気運の醸成
情報開示の充実	ESG関連の各種開示要求への対応・充実	重要課題の特定、および、各要求事項への対応

SCREENグループが事業を通じて解決に取り組むゴールをあらためて特定し、従来の8項目から15項目に拡大しました。未来社会の理想像と当社のあるべき未来像を描き、それらの実現に向けた価値創造に全社一丸となって取り組んでいきます。