環境

事業活動によるGHG排出量と販売した製品の使用によるGHG排出量の削減目標を設定し、サプライチェーンでの排出も含めたGHG排出量の削減に取り組んでいます。

当社は、2021年12月に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）による提言への賛同を表明しました。TCFD提言に準じた情報開示を積極的に進め、2050年のカーボンニュートラル社会の実現を見据えた気候変動への取り組みを一層推進していきます。

事業活動に伴う環境負荷を低減するため、事業所で使用する上水、工業用水などの年間取水量を、削減する取り組みを進めています。また、廃棄物量の削減、およびリサイクル率向上を目標に掲げ、資材の有効活用、廃棄物の削減と再資源化に努めています。

製品に係る各国の環境法規制に対応するため、プロダクトEHS分科会で早期に法規制情報を共有し、対応に取り組んでいます。
また、化学物質の適切な管理、法令基準値より厳しい自主基準による排気・廃液の管理など、環境リスクの低減に努めています。

当社独自の評価基準をクリアした製品を「グリーンプロダクツ」「スーパーグリーンプロダクツ」として認定し、環境性能の高い製品の販売拡大に努めています。

食料や医療、水の供給など生活のさまざまな場面で、生物多様性を基盤とする生態系サービスに支えられていることを認識しています。自然と共生しながら発展していく持続可能な社会を実現するために、生物多様性の保全に取り組んでいます。