水資源の有効活用

生態系を含めた水循環環境への負荷を低減することを目的として、2018年に「生物多様性について」を定め、事業活動における水資源マネジメントを計画的に進めています。特に、本社を含む主要６事業所のある琵琶湖・淀川水系については、自然科学及び社会科学上、極めて貴重な水環境を有する水系であることを認識しており、地方自治体や教育・研究機関との連携を図りながら、持続可能な水系の維持・保全活動を展開しています。

指標と目標

● 取水量
事業所で使用する上水・工業用水などの取水量（出荷重量原単位）を、2024年3月期までに2019年3月期比5％削減
2024年3月期目標：246m³/t
2023年3月期実績：230m³/t (2019年3月期比11.1％減)

＊水資源の有効活用に関するより詳細な実績は、「サステナビリティ・データ」および「Sustainability Data Book 2023」に記載しています。
＊当社は、当社が開示するサステナビリティ情報の信頼性向上のため、「Sustainability Data Book 2023」に記載の2022年4月1日から2023年3月31日までを対象とした水資源の有効活用に関するパフォーマンス指標の一部に独立第三者保証を受けています。
詳細は「Sustainability Data Book 2023」をご覧ください。

2023年3月期は、工場新設などの影響により、総取水量はやや増加したものの、開発・製造現場における高効率な生産体制が寄与し、出荷重量原単位は基準年比11.1％減と目標を上回る水準を達成しました。

汚染の予防

販売した製品の使用における水資源の有効活用

各地で渇水や水源の汚染などの問題が顕在化する中で、豊かな水資源保全の重要性が高まっています。SCREENグループの製品では、特に洗浄装置やコーターデベロッパーを中心とした半導体製造装置において、製品使用時の水と薬液の使用量を抑制することが、水資源の有効活用の観点からも重要になっています。
このような背景を踏まえ、SCREENグループでは、水や薬液の使用量、廃液の削減を目指した製品設計・開発に積極的に取り組んでいます。また、水資源に関する環境負荷の低減に向けた開発を一層加速させるため、当社グループ単独での取り組みに加えて、共同開発などを通じて、業界他社や業界団体とも協働しています。

廃棄物の削減とリサイクル率の向上

当社は、資源消費の抑制、使用済み資源の再利用・再資源化などの取り組みを通じて、環境負荷を低減し、限りある資源を有効に利用していくことが重要と考えています。生産、および製品廃棄時における廃棄物の削減、再資源化率の向上により、資源を効率的に活用し、持続可能な形で循環させていくことで、資源循環型社会の実現に貢献していきます。

指標と目標

● 廃棄物量
事業活動によって発生する廃棄物量（出荷重量原単位）を、2024年3月期までに2019年3月期比5％削減
2024年3月期目標：188kg/t
2023年3月期実績：172kg/t (2019年3月期比13.0％減)

●リサイクル率
2024年3月期までにリサイクル率98％以上達成
2024年3月期目標：98%
2023年3月期実績：98.4%

国内事業所における廃棄物量（出荷重量原単位）を、2024年3月期までに2019年3月期比5％削減するとともに、リサイクル率98％の目標を掲げています。2023年3月期は、廃プラスチック有価物化などの取り組みを推進したことで、出荷重量原単位は基準年比13.0%減となり、目標を達成しました。また、リサイクル率も98.4%となり、目標を達成しています。今後も、さらなる環境負荷低減を目指し、廃棄物の削減およびリサイクル率の向上に取り組んでいきます。

＊廃棄物の削減とリサイクル率の向上に関するより詳細な実績は、「サステナビリティ・データ」および「Sustainability Data Book 2023」に記載しています。

なお、廃棄物の処理・処分については、事業所内での収集・運搬から最終処分に至るすべての委託先を定期的に訪問し、適正に実施されていることを確認しています。是正すべき内容が発見された場合は、速やかに改善を指示し、廃棄物管理の徹底を求めています。

主な取り組み
●分別の強化と有価物化の拡大
SCREENグループでは、廃プラスチックを産業廃棄物として焼却処理する際に発生する排熱を回収し、エネルギーとして利用するサーマルリサイクルを実施していましたが、焼却に伴うCO2排出量の削減とプラスチックとしての再資源化を推進するため、分別を強化し、有価物としての売却を拡大しています。SPE彦根事業所で始めたこの活動は、順次グループ内の他事業や拠点に対象を拡大し、SCREENグループ全体の廃プラスチック削減に寄与しています。プラスチックの有価物量は、2022年3月期の約34.7tから、2023年3月期は約209.5tへと大幅に増加しました。

●省資源化に向けた取り組み
輸輸送時の梱包・包装の見直しによるシート包装・気泡緩衝材の削減など、以前から進めている省資源化に向けた取り組みと併せて、プラスチックをはじめとする廃棄物の削減と再資源化を促進しています。2023年3月期は、パーツセンターにおける545kgの緩衝材をリユースしました。