健康への取り組み

「CSR 憲章・行動規範」に掲げる「人権の尊重と働きやすい職場環境」を基本方針とし、安全で健康的な職場環境の整備や、労働災害の防止に関する各国法令や関連するルールの順守に取り組んでいます。製品の大型化に伴う作業安全リスクの増大、就業形態の多様化による従業員の健康管理の複雑化などの環境変化も踏まえつつ、安心して働くことができる安全で健康的な職場環境の実現に向け「Sustainable Value 2023」において具体化した目標の達成を目指します。
安全衛生への取り組み

健康経営の推進に向けて

SCREENグループ健康宣言

～従業員一人ひとりの心と身体の健康づくりを推進する～

SCREENグループは、ひたむきな探求心と柔軟な発想を持って社会的な課題に立ち向かい、社会の持続的な発展に寄与する技術、製品、サービスなどの「新しい価値（CSV）」を事業を通じて世界中のお客さまに提供するソリューションクリエーターを目指しています。
そしてその実現のためには、SCREENグループで働く従業員一人ひとりが心身ともに健康であり、職場がそれを支えていくことこそが全ての基盤であると考えています。
従業員に対しては自らの健康の維持・増進について自律的に考え、積極的に学び、実践していけるよう、職場に対しては自職場の健康課題を踏まえて改善活動を推進し、ともに働く仲間が互いに寄り添いサポートし合える環境となるよう、必要な支援や機会を提供していきます。
それらを通じてこそ、従業員一人ひとりが個としてのソリューションクリエーターになっていけると考えています。
SCREENグループは、従業員と職場の両面から心と身体の健康づくりに取り組むことで、従業員一人ひとりが心身ともに健康な状態で、未来志向で働くソリューションクリエーターになることを宣言します。

代表取締役　取締役社長　最高経営責任者（CEO）廣江敏朗

推進体制

当社グループでは、HD代表取締役取締役社長が健康経営を含む推進体制の最高責任者となり、重要な企業戦略として健康経営を推進しています。
健康経営の専属組織「健康管理分科会」をグループEHS委員会傘下に設置し、グループ各社の健康経営推進担当者と連携を図り、健康経営の施策を企画・推進し、従業員一人ひとりへの浸透に取り組んでいます。取り組みの推進にあたっては、労働組合や健康保険組合とも協働しています。
推進体制図（サステナブル経営推進体制）
推進体制図（健康経営推進体制）

健康経営戦略

当社グループでは、従業員一人ひとりが心身ともに健康な状態で、自律的に考え行動し、社会課題を解決する新しい技術、製品、サービスを提供するソリューションクリエーターを目指し、従業員個人、職場の両面から健康づくりを推進しています。
健康経営の取り組みを通じて、従業員一人ひとりの生活習慣の改善、メンタルタフネス度の向上、適切な治療の促進、上司・同僚からのサポート強化を図ることで、健康管理良好者や身体良好者を増やし、ワークエンゲージメントを向上させていきます。また、その結果として、プレゼンティーズム^※1を向上させ、アブセンティーズム^※2（疾病休業日数率）の損失を最小化することを目指しています。
健康経営戦略マップ

※1 病気やけがないときに発揮できる仕事のパフォーマンスを100％としたときの過去4週間の仕事の出来を算出（数値が高いほど良い）
※2 従業員の所定労働日数合計に対する従業員の疾病休業日数合計の割合を算出（数値が高いほど悪い）

指標と目標

当社グループでは健康関連施策を推進する上で、目標となる指標を設定しモニタリングを通じた改善を図っています。
アブセンティーズム（疾病休業日数率）を主要指標とし、前中期経営計画期間の平均値を基に、2024 年3月期に0.68％の目標を設定し、取り組みを進めています。コロナ禍における従業員一人ひとりの健康意識の高まりを生かし、e-ラーニングなどを通じたヘルスリテラシーの向上を図った結果、従業員の生活習慣には改善が見られていますが、2023年3月期の疾病休業日数率は0.762%となり、目標水準には届いていません。
従業員の心身の健康状態を適切に維持・改善するため、あらためて従業員への働き掛け・社内浸透方法を見直し、プレゼンティーズムの向上を含めた各種取り組みを推進していきます。
健康関連指標一覧

● 疾病休業日数率
従業員の延べ所定労働日数に対する疾病休業延べ日数の比率
2024年3月期目標：0.68%（前中期経営計画期間の平均値）
2023年3月期実績：0.762%

集計範囲：2019年3月期まではHDと事業・機能会社、2020年3月期以降は国内グループ

健康課題に対する取組み

心の健康づくり

当社グループでは、メンタルヘルスに起因するアブセンティーズム（疾病休業日数率）が目標未達の状態で、高ストレス者率は増加傾向にあります。このため、以下2つの取組み方針に基づき施策を推進しています。

従業員一人ひとりにおけるメンタルヘルスに対するリテラシーを向上させるほか、管理職におけるラインケア意識の向上やストレスチェック結果を踏まえた職場改善ポイントの理解を促進する。
メンタルヘルスに関する課題の大きい高ストレス者や高リスク職場に対する徹底的なケアを促進する。

**主な施策**
セルフケア	セルフケア研修	従業員を対象に自身がストレスの心身への影響を理解し、自分でできるストレスへの適切な対処方法についての知識を習得します。
セルフケア	ストレスチェック	従業員が自身のストレス度合いに気づき、セルフケアや必要に応じて医師の面接指導を受けるための検査。主に従業員のメンタルヘルス不調を未然に防ぐことや職場環境の改善を行うことを目的としています。
ラインケア	ラインケア研修	管理職が部下のメンタルヘルス不調に気づき未然に防ぐこと、職場環境の改善を行うことについて知識を習得します。
	職場ケア研修	職場の長がストレスチェックの集団分析結果を正しく理解することと職場改善へのヒントを習得します。
	職場活性化面談	ストレスチェック結果で高リスク職場となった職場の長が専門家と労務・健康の両面で職場改善に向けた取り組みを検討します。
産業保健スタッフ等によるケア	産業医・保健師への健康相談	従業員は健康診断結果や体調に関して、社内産業保健スタッフに相談できます。
産業保健スタッフ等によるケア	高ストレス者面談・相談	ストレスチェック結果で一定基準以上の高ストレス者となった場合、希望者に産業医との面談や保健師との相談を行っています。
事業場外資源によるケア	社外EAPへの健康相談	従業員ならびにその家族が健康に関する悩みを相談できる外部窓口を設けています。

身体の健康づくり

当社グループでは、身体の健康課題に起因するアブセンティーズム（疾病休業日数率）は、大きく変わっていないものの、改善していくためにも適正体重維持者率や健康管理良好者率を向上させていく必要があります。そのため、以下3つの取組み方針に基づき施策を推進しています。

従業員一人ひとりにおける生活習慣を整えるべく、生活習慣各テーマに関するヘルスリテラシーを高めるほか、課題の大きな運動・食事・禁煙習慣の行動変容を促進する。
行動変容に向けては、会社が具体的な施策・機会を提供することに加えて、事業所単位、職場単位での主体的な健康づくりを促進する。
フィジカルヘルスに関する課題の大きい従業員に対して、二次健診および早期治療、生活習慣改善を促進する。

**主な施策**
1次予防	テーマ別教育		運動の習慣化セミナー、筋力トレーニングセミナー、肩こり・腰痛セミナー、睡眠の知識のe-ラーニング等
	運動	腰痛予防体操	所定就業時間内に腰痛予防のストレッチ体操を毎営業日実施しています。
	運動	ウォーキングイベント	ウォーキングアプリを活用したウォーキングキングイベントを毎年実施、結果により個人・職場を表彰しています。
	食事	ヘルシーメニュー	各事業所の食堂にて、ヘルシーメニューを提供しています。
	禁煙	禁煙支援プログラム	従業員の健康と事業所内禁煙に向けてオンライン診察による禁煙支援プログラムなどを提供しています。
	禁煙	受動喫煙防止施策	事業所内禁煙に向けて喫煙所利用時間制限を段階的に実施しています。
	健康チャレンジ（職場トーク）		各職場において健康について話し合い、各人が定期健康診断に向けて健康チャレンジテーマを設定し実践しています。
2次予防	精密検査受診勧奨		健診で社内閾値に該当した従業員に産業医面談を実施し精密検査受診を勧奨しています。
	保健指導（健診受診時）		健診当日、全員に保健師による保健指導を実施しています。
	保健指導（健診事後）		健診で社内閾値に該当した従業員に保健師による面談を実施し健康指導を実施しています。
	特定保健指導		健康保険組合とのコラボヘルスにより健診結果でメタボリックシンドロームリスクがある従業員に保健指導の受診を勧奨しています。

心と身体両面の健康づくり

上記のほか、心と身体の健康課題解決に向けて、以下2つの取組み方針に基づき施策を推進しています。

健康経営や健康づくりの重要性について理解を促進する。
不調者を早期に発見しサポートを行うとともに、ライフステージや職場環境・役割等の変化に伴い健康リスクの高まる従業員に対する個別ケアを推進する。

**主な施策**
1次予防	階層別健康研修	社内等級の新任者研修にて、健康研修（メンタル・フィジカル）の時間を設けています。
	健康情報配信（メールマガジン）	毎月、従業員向けに、メールマガジン「すこやか通信」により、時季に応じた健康情報を提供しています。
	特定管理対象者面談	配置転換者、入社者、海外赴任者・帰任者、国内外出張者（通算日数120日以上）を対象に保健師による面談を行っています。
2次予防	長時間労働者面談	所定外労働時間月80時間超となった場合は必ず産業面談を実施しています。また、同月45時間超の場合は希望者に保健師による面談を行っています。

健康経営の個別施策への投資額

　約970万円
（2023年3月期）

● インフルエンザ予防接種費用
● ストレスチェック関連費用
● 外部EAP委託費用
● 運動関連施策費用
● 禁煙支援、受動喫煙防止関連費用　等　　　　　　

社外からの評価

経済産業省と東京証券取引所は、東京証券取引所に上場している企業の中から健康経営の取り組みが特に優れた企業を「健康経営銘柄」として選定しています。当社は2024年に初めて選定されました。
あわせて、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人認定制度において、優良な健康経営を実践している企業として「健康経営優良法人2024 ～ホワイト500～」に認定されました。