経営大綱の改定にあたって、マクロ動向を踏まえてメガトレンドを把握し、事業に影響を及ぼす恐れのある社会課題を認識。その中からマテリアリティ候補を抽出し、国連グローバル・コンパクト、RBA*などの国際的イニシアチブや、ステークホルダーの皆さまとの対話を通じて、評価しました。さらに、優先順位付けを行った上で、「社会にとっての重要度」と「SCREEN グループにとっての重要度」の両面から妥当性を評価し、10 年後のありたい姿に向けて取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を特定しました。マテリアリティは、中期経営計画において具体的な戦略・目標・施策へと展開しており、今後も事業環境の変化に応じて適宜見直しを行います。
＊ Responsible Business Alliance（責任ある企業同盟）：電子機器、IT、玩具、自動車などの業界における、労働、安全衛生、環境、 倫理、マネジメントシステムの行動規範を定めるアライアンス
経営大綱
10年後のありたい姿とSCREEN Valueを高めるための基本指針
経営大綱では、事業を通じて社会課題を解決し、社会的価値と経済的価値を共に実現する「新しい価値(CSV)」を創出することで、SCREEN Valueをさらに高めることを目指しています。このプロセスを通じて生み出したキャッシュを事業成長と経営基盤強化に再投資し、さらなるイノベーションを創出することで、お客さまにソリューションを提供します。
経営大綱のアウトライン
マテリアリティの特定プロセス
マテリアリティとアウトカム指標
10年後のありたい姿を実現する上で、当社経営が取り組むべきマテリアリティ（重要課題）は、以下の4つです。併せて、ありたい姿に到達したときに、当社が社会に示しているであろうSCREEN Valueを測る指標として、「アウトカム指標」（2033年3月期の財務・非財務目標）を設定しています。
