基本的な考え方

SCREENグループは、従業員一人ひとりの挑戦と成長が、企業価値の向上につながると考えています。従業員が自ら学び、新たな課題に挑戦できる機会を提供するとともに、多様な人財が互いを尊重しながら能力を発揮できる環境を整備し、組織全体で挑戦を後押しする企業風土の醸成に取り組みます。

主な取り組み

リテンション

エンゲージメントサーベイを通じた組織力の強化

社員の声を可視化し、経営課題と組織課題を明確にするため、「従業員エンゲージメントサーベイHearts」を実施しています。同サーベイを通じて、経営課題および組織課題の可視化を図り、改善に向けたグループ共通の具体的なアクションを推進しています。2026年3月期は、重点課題として設定した「コミュニケーション・連携の促進」や「自律的なキャリア・成長のための支援」などへの取り組みの他、7社が主体的に改善施策を実行しました。その結果、7社における好意的回答率は69％となり、前年度比で3％改善しました。
また、上記に加え、結果から明らかになった課題である「業務推進体制」にも取り組みました。具体的には、部・課レベルで改善が必要な組織に対して課題の原因を特定し、改善策を実行する取り組みを進める他、一部の開発部門においては業務効率の向上を目的としたプロジェクトを実施し、開発日数を大幅に短縮しています。さらに、2026年3月期はエンゲージメントサーベイの対象範囲を海外グループ会社へと拡大しました。その結果、当社グループ全体での好意的回答率は74％となり、「好意的回答率70％以上」を達成しました。今後も、グローバルでの働きがいの向上を目指していきます。 

 Hearts好意的回答率 

エンゲージメントサーベイを通じた組織力の強化と、それを支えるWell-being

当社グループでは「従業員エンゲージメントサーベイHearts」による、経営観点や各組織における課題の特定と改善活動、ベストプラクティスの共有を通じて、グローバル全体のエンゲージメント向上に取り組んでいます。
生産性の高い組織体制を構築し、企業価値のさらなる向上を図っていますが、急速に変化する事業環境の中で、ソリューションクリエーターとして継続的に価値を創出することは容易ではありません。だからこそ、「働きやすさ」に加え、「働きがい」の向上を推進しています。ソリューションクリエーターとして最大限の力を発揮できるよう、心身の健康を基盤としたWell-beingの向上を通じて、個人と組織のパフォーマンス向上を図り、生産性や収益性への好影響を生み出せるよう進めます。また、サステナブル経営の実現に向けて、子育てと仕事の両立の支援、柔軟な働き方の推進などを重視し、「働きがい」を実感できる企業風土の醸成を進めていきます。

介護と仕事の両立
― 制約と共に生きる在り方を見いだすために ー

妊娠・出産、育児、介護、疾病治療など、人生のさまざまな局面においても安心して働き続けられるよう、柔軟な働き方を支える制度を整備しています。働きやすさは「従業員エンゲージメントサーベイHearts」でも、高く評価されています。出産・育児のようなライフイベントへの職場の理解は徐々に高まっていますが、看護や介護などさまざまな事情を抱えた社員に焦点を絞り、共に働き続けることを考えるために、介護と仕事の両立について話し合うイベントを開催。両立の方策について学ぶだけでなく、制約と共に生きる在り方に興味を持つ社員も参加し、当事者として経験した社員からの事例やメッセージ、具体的な対応事例などを通じて話し合い、理解を深めました。今後も、社員一人ひとりがライフステージに応じて力を発揮できる環境づくりを通じて、持続可能な組織の実現を目指していきます。

経験を未来へつなぐ
― 定年延長による、さらなる活躍機会の創出 ―

持続的な企業成長と個人の成長を両立するために、社員一人ひとりの知識や経験といった「技」を大切にしてきました。少子高齢化が進む中、さらなる事業拡大と企業価値の向上には、長年培われた知見やスキルを生かし続けられる環境の整備が不可欠です。こうした認識のもと、2025年4月に7社において定年年齢を60歳から65歳へと引き上げました。単なる雇用延長ではなく、社員の多様なキャリア観に対応するために6つの役割等級を新設し、処遇や働き方の選択肢を広げています。
それに先立ち、2022年3月期には再雇用制度の見直しを実施しましたが、再雇用後の賃金水準や雇用形態に対する課題が明らかとなり、社員の意欲やマネジメント上の難しさにつながるケースも見られました。社内アンケートでは、「認められ、貢献できていると感じること」がいきいきと働く実感につながるという声が多く、これらは制度に生かされています。年齢にかかわらず社員が自律的にキャリアを築き、次世代へ知見を継承しながら、それぞれの役割で価値を発揮できる環境づくりを積極的に進めています。

主な制度

休暇・休業制度の充実

多種多様な休暇制度の一例として、自己啓発促進や心身のリフレッシュなどを目的とし、勤続5年目以降10年ごとに連続5日間の休暇を取得できる「リフレッシュ有休」や、家族の看護・介護などのライフイベントや本人の疾病治療などに対して年間5日まで取得可能な「ファミリーサポート有休」など、一人ひとりのニーズに合わせた休暇制度を広く設けています。その結果、2026年3月期の有給休暇取得率は 83.4%となりました。今後もワークライフバランスのさらなる推進を目指し、各種休暇制度の利用促進に取り組みます。また、男性が、仕事と育児の両立がしやすい環境づくりの一環として、配偶者育児休職（有給・3日）を制定し、原則として取得を義務化しています。2026年3月期の取得率は、従来の育児休業取得と合わせて約9割となっています。

在宅勤務制度の拡充

社員一人ひとりの状況に応じて在宅勤務時間を柔軟に設定できる両立支援のための在宅勤務制度を整備し、妊娠（配偶者の妊娠含む）・出産・育児・介護・疾病治療などより時間に制約のある中でも働きやすい環境を実現しています。また、両制度とも自宅に限らず、親族の住居でも勤務を可能とし、休暇制度だけではない持続可能な働き方に向けた環境整備を推進しています。

（2026年4月1日現在）